# あるショッピングサイトのフォームを変えたら売り上げが伸びた、 というお話。そのフォームとはみんながよく知っている「メールアドレス」「パスワード」「ログイン」「新規登録」「パスワードを忘れた人は」が配置されたもの。

# ウェブデザイナーたちはそのフォームで何も問題がないと思い込んでいた。

# そしてユーザビリティコンサルタント登場。実験を開始。被験者にお金を渡して「この商品をこのサイトで買ってね」という指示を与える。

# すると意外な結果が。

# まず買い物をしたい人は「新規登録」を嫌がって押さない。「店から変なメールが届くのではないか」と心配するため。また何人かの人は自分が登録したかどうかを忘れているため、とりあえずメアドとパスワードを入れてみるがログインできないのでイライラしはじめる。「新規登録」を押した人でも「何を登録させられるのかわからないから不安」と思いながらクリックしていたことが判明。

# 新規の人以外もこのフォームに不満を持っていることが判明。ログイン情報を忘れていることが多いため、何度も失敗。パスワードの再発行をしようともするが、登録したメアド自体を覚えていないことも多かった。

# ちなみにそのショッピングサイトのDBをあとで調べたところ、45%の顧客が複数アカウントを所持、多い人で10個も登録している人がいた。しかもパスワードの再発行は1日に16万件、そのうち75%が結局購入しなかったとのこと。

# この結果をもとにフォームを改善。

# 行ったのはシンプル。「新規登録」ボタンを「次へ」ボタンに変えたこと。「次へ」ボタンの下には「購入にあたって登録の必要はありません。ただ、次回からの購入を楽にしたいならチェックアウトの途中で登録することもできます」とメモを添えた。

# 結果、購入する顧客の数が45%アップ。初月で15億円の売り上げ増。年間で300億の売り上げ増。

「彼氏ともう８年つきあっているから、結婚せずに別れるなんて……」
　「10年務めた会社を、未来が暗くなったからといって、急にやめるのはもったいない」
　「そうとうカネを突っ込んだ。今さら逃げられない」

　こうした「過去」につぎ込んだコスト(これをサンクコストという)に囚われていると、未来を台なしにしてしまうことがあります。残念ながら、時間も、エネルギーも、お金も、一回つぎ込んだら戻ってくることはありません。

　過去は戻ってこない。
　大切なのは、「今・ここ」と「未来」。
　変えられるのは、「今・ここ」と「未来」。
　自分を幸せにしてくれるのは、「今・ここ」と「未来」。

　「今・ここ」と「未来」だけを見て、希望がないのだとしたら、キッパリ終りにして、逃げましょう。さらにズルズルと、サンクコストを積み増していくなんて、やめたほうがいい。ウェットな頭をドライにチェンジ。

読者の皆様

ウィキペディア・イタリア語版は長年に渡って有用なサービスを提供してきました。

皆様もそれを期待してここに来られたことと思いますが、

このたびウィキペディア・イタリア語版は閉鎖を余儀なくされる可能性がでてきました。

現在のところは、お求めのページは隠蔽されているだけの状態にあります。

しかしいずれ削除をしなければならなくなる可能性もあります。

この10年間、ウィキペディアは中立的で自由で、そして独立した知識源として、

数百万人のインターネットユーザーの皆様の生活の一部となってきました。

本日、誠に残念ながら、ウィキペディアを支える柱である中立性・自由・検証可能性が大きく損なわれる懸念が強くなりました。

その原因はDDL intercettazioni、通称「通信傍受法」として知られる法案の第29段落にあります。

この法案に関して、イタリア議会は現在様々な観点から議論をしていますが、

なかでももっとも重要なのは、当事者が自らの名誉を傷つけると判断したコンテンツについて、

どんなウェブサイトも48時間以内に訂正を公表しなければならない、という事項です。

法案では、当事者の主張を第三者が検証することは残念ながら求められておらず、

名誉が傷つけられるという意見さえあれば、訂正が強要されることになっています。

したがって、ブログ、ネットニュース、ウィキペディアで公表されたコンテンツから不快感を感じた人は誰でも、

問題のコンテンツおよびその情報源の内容が真実であったとしても、

「訂正版」の公表を要求することができるようになります。

ウィキペディアの利用者（ご存知のとおり、ウィキペディアには編集責任者はいません）たちは、長年に渡って、

コンテンツへの異論があったとき、プロジェクトの中立性と独立性を尊重しながらも、必要に応じて調査と修正を続けてきました。

ごくまれに、意見を踏まえて項目として成立させられなくなった場合にページそのものを削除することもありました。

訂正要求を議論と検証なしにそのままサイト上に掲載しなければならないという第29段落の要請は、

ウィキペディアの自由と独立性にとって受け入れがたい制約となります。

自由な百科事典としての基本原則を曲げることになり、

私たちが知る「水平」な編集の仕組みを停止させることになります。

あらゆる当事者の名誉と名声を守ることは私たちにとって言うまでもなく重要なことです。

しかし、イタリア市民はすでに刑法595条によって名誉毀損から守られていることも事実です。

今回の声明で、私たちは読者の皆様に対して、あらゆる当事者が自らの名誉についての性急な保護をみだりに強要できるようになることから生まれる危険について、注意を喚起したいと思います。

そうした制約を受ければ、「面倒を回避する」ため、インターネットユーザーは特定の話題や人々に触れることを控えるようになるでしょう。

私たちは、自由で誰にでも開かれた百科事典を提供し続けたいと思います。

私たちの記事は皆さまの記事でもあり、だからこそウィキペディアは中立です。

なぜそれを止めなければならないのでしょうか？

ウィキペディア利用者一同